メディアGCAI
あなたの仕事の中に、暮らしの中にある
「グローバル・パブリシティ」のヒント

今年以降、求められるスキルは? ‘19年 広報PRトレンド大予想!

2019.2.15
 
2019年が始まって早くも一カ月。
ツイッターでは衣料品通販サイト「ゾゾタウン」を運営するZOZO(ゾゾ)・前澤友作社長の“お年玉企画”が話題となり、SNS発信のあり方やPR効果が議論されました。一方、アメリカでは日本出身の片づけコンサルタント・近藤麻理恵の著作やテレビ番組のブームが加速。日本文化の根底にある精神性にも注目が集まっています。海外では意外なものが受け入れられることが分かる良い一例でした。世の中がめまぐるしく変わる中、PR業界も日々、変化しています。

そこで、2019年、GCAIでは「海外向けPRプランナー養成講座」の田中秀彦講師(第1講「海外向けPRプランナーが知っておくべき実践的セオリー」担当)、立原大輔講師(第2講「海外向けPRに必要なメディアリテラシーとメディアリレーション」)両氏に、今年のPR戦略のトレンドや、気になるバズワード、そしてグローバル広報・PR担当者にますます求められる知識・スキルを聞きました。題して“2019年 広報PRトレンド大予想!”。あなたはすでにご存知でしたか?
2018年、広報・PR業界でどのようなPR戦略やツールがトレンドだったとお考えですか?
立原:世界各国のメディアが持つ、自社のデジタルコンテンツ。2018年はビジネス戦略やコンテンツの内容に応じて「有料化」または「無料化」に選別する動きが強まった年といえるでしょう。その動きに影響されて、企業もデジタルコンテンツを介したユーザーへのアプローチの手法の再検証を迫られたのではないでしょうか。

田中:トランプ米大統領も駆使するツイッターは依然として強力な発信ツールだったと思います。インスタグラム、フェイスブックも同様で、さまざまな分野に影響を与えました。
social-media-1795578_640
2019年はいかがでしょう? ツイッター以外にも力を発揮しそうなツールやPR戦略、バズワードなどはありますか?
田中:私は2019年も、2018年と同様のトレンドになると見ますが、今年は米中関係、欧州でのBrexitなど世界経済にマイナスの影響を与える可能性が高く、信頼出来る情報への要求は高まると考えます。また、AIを活用した情報検索はさらに進み、より特化した情報を、いつでも、だれでも入手できる状況の中、どのように自社の独自性を出し続けるかが“差別化”のポイントとなると考えます。

立原:2019年は「地球環境」と「社会貢献」がバズワードとなるのでは? 年々意識は高まっていますが、今年は特に、自治体や企業の発するメッセージの中で、この二つのキーワードに関連したものが非常に多くなると予想します。

田中:(メッセージを広める)ツイッターなどはあくまで道具。魅力的なコンテンツ制作に力を注ぐべきなのは今年も変わりありません。
2019年以降、広報・PR担当者に求められる知識やスキルは何になると思いますか?
田中:情報収集能力のアップ、セキュリティ対策、問題発生時の対応力――といったところでしょうか。特に、問題発生時の対応力は、事前準備をしっかりすればある程度は対応可能。その内容の多様化、充実化に注力し、いざという場合の対応のスピードが重要です。たとえ、同じ対応をしてもタイムリーに動かなければ相手の受ける印象が全く異なってくると思います。

立原:僕が必要だと思うのは“バランス感覚”ですね。商品やサービス情報以外に、どのようなメッセージを発信するか――。海外からの観光客が増加している一方で、国内においても外国人の数が増えています。これを強く意識した、多言語に対する意識の向上も不可欠です。
2019年、海外向けPRプランナーを目指す人には学びの多い一年となりそうです。
立原:自分の仕事に関することや、興味がある分野の情報は目に触れる機会が多いと思います。でも、興味が無い分野でも、トレンドを知る意味でビジネス書やエンターテインメント関連情報のランキングを意識し、幅広い視野を持ちましょう。

大企業のグローバルM&Aも数多く報じられるいま、中小規模の企業も海外に対する広報展開を検討する動きが強まっています。海外のパートナー企業との広報展開を実施するなど、今後はますますグローバル広報の役割は高まり、幅広い知見が求められるはずです。

お話をうかがった「海外向けPRプランナー養成講座」講師の二人

田中秀彦
株式会社ジェイシーズ 上席執行役員/海外事業展開・戦略アドバイザー
日本のメーカーに35年勤務。日本では海外営業、マーケティング、CS部門に従事。海外駐在は20年を超え、ドイツ、英国、香港、シンガポール、インド、タイにて主にマーケティング部門責任者、社長を歴任。現地法人や生産拠点の立ち上げ、販売網構築、代理店の解消、BPO、リストラ推進など様々な事業を手がける。異なる文化、宗教を背景に、深く目標を共有することで危機的状況を乗り越えてきた経験を、次の世代に伝えたいと考え、2017年よりグローバルを目指す企業支援のためジェイシーズに参画。講演実績にタイ、ドイツ、日本の大学などがある。
立原大輔
カルチュレード株式会社 代表取締役 兼 CEO
国際通信社ロイター・ジャパン(現トムソン・ロイター・マーケッツ)退社後にカルチュレード設立。国内外の企業や政府機関、自治体を顧客として、メディア戦略や国際PR、ローカライゼーションプロジェクトマネジメントなどを展開する。国内外主要メディアとの共同事業も多数手がける。

Facebook

Instagram